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新車購入時、リアルタイム交通情報表示の装備率は5割以上 J.D.パワー調べ
J.D.パワー ジャパンは12月17日、2020年日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査（パイロット版）の結果を発表した。
調査は2019年5月から2020年4月に新車を購入し利用している乗用車ユーザーを対象に、2020年7月下旬から8月中旬にインターネットアンケートで実施。各種先進技術の装備有無、利用状況、不具合経験や評価、習熟方法、非利用理由など、4299人から得た回答をまとめた。
調査結果によると、機能の装備率の上位3項目は、「リアルタイム交通情報表示」（52％）、「後退時衝突被害軽減ブレーキ」（32％）、「自動運転支援」（29％）となった。それ以外の23項目については、いずれも20％以下の装備率に留まっている。習熟方法はどの機能も概ね「自動車販売店のスタッフの説明」、「マニュアル（冊子）」、「使いながら覚えた」の3つ。そのうち、「自動車販売店のスタッフの説明」の回答率が最も高かったのは「自動運転支援」（47％）。「使いながら覚えた」の回答率が最も高かったのは「リアルタイム交通情報表示」（51％）だった。
自動運転支援について、自動車販売店から操作方法の説明があった場合の利用中止率が21％だったのに対し、説明がなかった場合は27％と、説明がない場合は利用中止率が高くなることが分かった。他の多くの機能でも同様の傾向がみられ、販売店での説明有無がその後の機能継続利用に影響を及ぼす可能性を示唆している。
機能の不具合指摘については、「壊れている/全く作動しない」、「動作が不安定/不正確」、「分かりにくい/使いにくい」、「うっとうしい/気が散る」の4タイプで聴取しているが、「分かりにくい/使いにくい」が最も多く、機能の分り難いや使い辛さが不具合指摘の主要因になっている。
また、機能の装備数と同ブランドの推奨意向には相関がみられ、先進技術装備の多い車両はユーザーにとって魅力的であることを示している。先進技術が全く装備されていない場合、同じブランドの他者奨意向は5％だが、6種類以上装備ありの場合では26％。“どのような”先進技術を“どれだけ”装備するかが商品力を大きく左右するファクターとなっている。
